「有事の原油高で資源・海運は買われる」は本当か？｜全上場銘柄で測ったら、翌日は本当、1週間で残るのは原油を掘る側だけでした

中東で何かが起きると、決まって「石油株を買え」「海運株を買え」と言われます。私も何度も耳にしてきましたし、実際に買ったこともあります。ただ、それが本当に毎回そうなる動きなのか、それとも印象なのか。2019年からの中東の有事7回を、東証の全上場銘柄でさかのぼって数えてみました。通説の「資源」と「海運」で答えが分かれ、しかも「買われる株」より「売られる株」のほうがそろっていました。

検証した7つの局面

中東で何かが起きて原油に注目が集まった、次の7回です。どの局面も「東京市場が最初に反応できた営業日」の前の営業日の終値を基準にして、そこから翌日・1週間後（5営業日）・1か月後（20営業日）・3か月後（60営業日）の値動きを測りました。土日や祝日に起きた出来事は、休み明けの最初の営業日が反応した日です。

※原油の最大上昇は、基準日から30日のあいだの最高値で測ったもの。2026年3月は5週間目の4月7日に114ドル（+71%）まで上がっています。TOPIXの数字は「その局面で市場全体がどう動いたか」の目安です。

この記事の数字は、ぜんぶTOPIXとの差で書きます。同じ期間にTOPIX（東証の株価全体の平均）がどれだけ動いたかを引いた残りで、プラスなら「市場全体より強かった」、マイナスなら「弱かった」という意味です。2026年3月のようにTOPIXそのものが1か月で10%落ちた局面でも、「その中で買われたのはどこか」を同じ物差しで比べられます。

検証① 翌日、どの業種が買われ、どの業種が売られたか

まず全体の地図から。有事の翌日に、東証33業種のそれぞれがTOPIXをどれだけ上回ったか（下回ったか）を、7局面で平均したものです。業種の中は、時価総額の大きい会社ほど重く数えています（INPEXが鉱業の大半を占める、というふうに）。棒の後ろにある薄い帯は「まぐれでもこのくらいは出る範囲」で、棒が帯をはみ出していれば「偶然では出にくい」と読んでください。

上の端に鉱業（+5.3%・7勝0敗）と石油・石炭製品（+3.3%・7勝0敗）、下の端に空運（−2.2%・0勝7敗）。通説の「資源が買われる」は、翌日については本当でした。7回中7回同じ向きになる確率は、まぐれなら128回に1回（0.8%）です。33業種を並べているので、まぐれの7戦全勝が1業種くらい混じってもおかしくないのですが、鉱業・石油石炭・空運には「原油が売上に効く／客足に効く」という理屈が先にあるので、偶然扱いはしません（建設業の7戦全勝は+0.4%と小さく、理屈も思い当たらないので、こちらが「まぐれの1業種」だと思っています）。

「INPEXや日本郵船、ANAのような代表銘柄だけを見れば足りるのでは？」とも思ったのですが、選んだ銘柄が都合よかっただけ、という疑いを消したかったので、全上場銘柄で数えています。代表銘柄だけで測っても向きは同じでした。

化学は、この結果を見るまで私は「原油をコストに持つ側」として売られると思っていました。ところが化学という業種で見ると−0.2%・2勝5敗で、帯の中。ナフサを買う側の代表である三井化学そのものは翌日−0.4%と弱めでしたが、業種ぜんたいでは売られていません。「原油＝コストだから売られる」という説明は、化学には当てはまりませんでした。売られたのは空運です。この話は検証⑥でもう一度出てきます。

検証② 1週間後に残った業種、1か月後に残った業種

翌日に買われた業種が、そのまま持ち続けられるのか。図1と同じ並び（翌日に買われた順）で、1週間後と1か月後の同じ数字を見ます。

1週間後に帯の外で残っていたのは、鉱業（+5.3%・6勝1敗）だけでした。翌日は7戦全勝だった石油・石炭製品は+2.2%・4勝3敗、非鉄金属は+0.1%・4勝3敗で、どちらも帯の中に戻っています。同じ「資源」でも、原油を掘って売る側（鉱業）と、原油を買って精製する側（石油・石炭製品）では、続く長さが違うということです。製油は原油高が売値にもコストにも効くので、初日の連想買いが終わると差が消える、と読んでいます。

1か月後は、33業種のどこにも帯の外で勝っている業種がありません。鉱業も+3.3%・3勝4敗で帯の中です。「有事で買って1か月持つ」は、どの業種でも成り立ちませんでした。反対側では、空運が1週間後−3.0%、1か月後−4.1%と沈んだままです。

1か月後の図で鉄鋼が帯の外（−2.7%・0勝7敗）に出ていますが、これは有事のせいと言い切れません。7局面のうち少なくとも4つで、決算や中国の景気対策、米国の鉄鋼関税といった鉄鋼固有の材料が同じ窓に重なっていました。脚注に置いておきます。

検証③ 鉱業の1か月後は、原油の1か月後で決まる

鉱業だけが1週間後まで残り、1か月後には消える。これを「鉱業は初動だけ強い」と読むのは正確ではないと思っています。局面ごとに、鉱業の1か月後（TOPIXとの差）と、原油（WTI）の同じ1か月の騰落率を並べてみます。

7局面のうち5局面で向きが同じで、原油が5%以上動いた局面では例外なく同じ向きでした。向きが違った2局面（2023年10月・2024年10月）は、原油が1か月でほとんど動かなかった局面です。2026年3月は原油が+56%、鉱業が+33%。逆に2020年1月は原油が−19%で、鉱業も−7%です。鉱業を1か月持って勝てるかどうかは、業種の性質ではなく「原油がそのあと高止まりするか」で決まっていました。原油が1か月以内に戻す局面（7局面のうち6局面がそうでした）では、鉱業も一緒に戻しています。

検証④ 「海運は有事で買われる」の正体

海運は、33業種では翌日+1.6%・5勝2敗、1週間後−0.5%・2勝5敗と、通説のようには買われていません。ただ、海運と一口に言っても、コンテナ船・ばら積み船が主力の大手3社と、原油を運ぶタンカーの会社では、有事の効き方が違うはずです。分けて測りました。

大手3社は翌日+1.5%・5勝2敗と上がるものの、1週間後には−0.8%・2勝5敗と平均でマイナスに転じます。コンテナやばら積みの運賃は原油では決まらず、世界景気や船の需給で動くからだと思います。タンカー会社3社は翌日+1.6%・6勝1敗で帯の外、1週間後も+1.2%・4勝3敗と平均プラスを保っています（ただし帯の中）。

※各社の数字はTOPIXとの差の7局面平均（明海グループは5局面）。灰色は帯の中、色つきは帯の外。右端は2026年3月の局面（ホルムズ海峡の封鎖）の1か月後

1社ずつ見ると、共栄タンカーは翌日6勝1敗、1週間後も6勝1敗（+3.8%）で、封鎖が現実になった2026年3月は1か月で+73%でした。明海グループは同じ局面で+109%。大手3社も同じ局面では+16〜27%と大きく上がっていますが、通説のように「有事のたびに」買われていたのはタンカー会社のほうです。「海運は有事で買われる」は、船の種類を言い落としていた通説だった、というのが今回の読みです。ただしタンカー会社は小型株で、値が飛びやすいぶん沈むときも大きいので、金額ではなく向きの話として受け取ってください。

検証⑤ 2026年3月、原油が5週間上がり続けたら

7局面のうち、原油が数日で戻らずに上がり続けたのは2026年3月だけです。2月28日の攻撃のあと、WTIは67ドルから5週間かけて114ドル（4月7日）まで上がりました。この局面を60営業日（5月末まで）追ったのが図5です。TOPIXそのものは15営業日で−11.5%まで落ち、60営業日後にはほぼ元の水準に戻っています。

鉱業は1か月後に+32.7%まで行きました。INPEX単体では+38.8%です。原油が天井を打った4月7日には+20%まで縮み、そのあとも崩れて3か月後には−10.6%。INPEXは−5.6%、石油資源開発は−25.5%です。原油が5週間上がり続けた局面ですら、3か月持つと利益は消えていました。海運も+19.6%から−2.6%へ。検証③の「原油しだい」は、こういう形で効きます。原油の天井で降りないと、戻すということです。

反対側の空運は、1か月後−7.5%、3か月後−13.9%と、TOPIXが元に戻ったあとも沈んだままでした。ANAが−15.6%、JALが−12.7%です。買われた側が元に戻るあいだに、売られた側は戻っていません。

検証⑥ 売られたのは「燃料を買う側」より「客足が減る側」

空運が翌日0勝7敗なのは検証①で見ました。同じ「客足が減る側」であるホテル・旅行はどうか。空運（ANA・JAL・日本空港ビルデング）と、航空会社を除いたホテル・旅行（HIS・リゾートトラスト・共立メンテナンスなど10社）を、翌日から3か月後まで並べます。

空運は翌日−2.0%・0勝7敗、1週間後−2.5%・1勝6敗、3か月後−9.7%・0勝7敗。ホテル・旅行も、航空会社を除いて翌日−0.9%、1か月後−2.7%、3か月後−9.6%と同じ向きです。一方で、燃料や原料として原油を買う側の総合化学（三井化学・住友化学・三菱ケミカルなど13社）は翌日−0.1%・3勝4敗で帯の中、1か月後も−1.5%で帯の中でした。有事で売られたのは「燃料が高くなる会社」ではなく「客が来なくなる会社」です。空運はその両方を持っているので、いちばん沈みました。

「空運は有事と関係なく、ずっと弱いだけでは？」という見方もあると思います。確かに、7局面の基準日の前の25営業日を見ても、空運はTOPIXに負けている局面のほうが多い（中央値で−2.7%）です。だから1か月後・3か月後の数字には「もともと弱かった」ぶんが混じっています。ただ、翌日の0勝7敗と1週間後の1勝6敗は、その前から続く弱さでは説明できない大きさです。翌日〜1週間が有事の効き目、それ以降は地合い込み、と読んでください。

もう少し細かく分けると──「有事の金」「有事の防衛株」も翌日だけ

33業種は粗いので、私が普段使っている細かい分類（プライム中心・141グループ）でも同じ集計をしました。有事と聞いて思い浮かぶグループを抜き出したのが表3です。

※TOPIXとの差の7局面平均と勝ち数。時価総額で加重。灰色は帯の中、色つきは帯の外。グループの銘柄は私の分類表によるもので、東証の業種とは一致しません

金価格・貴金属（住友金属鉱山など）は翌日6勝1敗で買われ、1週間後には−1.4%、1か月後−3.1%。防衛・宇宙航空・重工造船も翌日は帯の外まで買われて、1か月後にはマイナスです。「有事の金」「有事の防衛株」も、翌日に買って翌日に売る動きでした。1週間後まで残っているのは、やはり石油・資源（+3.6%・6勝1敗・帯の外）と、意外なところでガス（+2.0%・6勝1敗）だけです。ガスはLNGの調達コストが上がるはずなのに買われていて、これは有事の話というより「市場全体が落ちる局面で、電気・ガス・食品のような守りの株に資金が逃げる」動きだと思っています。

なぜ、掘る側は買われ、客足が減る側は売られるのか

鉱業（INPEX・石油資源開発）は原油を掘って売る側です。原油高はそのまま売値の上昇なので、買われる。ただし原油が戻れば売値も戻るので、握り続けられるかは原油しだい。空運とホテル・旅行は、有事で渡航が減る側です。空運は燃料も上がるので二重に効き、翌日から沈んで戻りません。海運はそのあいだにいて、原油を運ぶタンカーは運賃が跳ねる一方、コンテナやばら積みの運賃は原油とは別の理屈で動く。だから大手3社は向きが定まらず、タンカー会社だけが通説どおりに動いた。化学は原油をコストに持ちますが、製品の値段に転嫁できる部分もあり、客足が減るわけでもないので、業種としては売られなかった。「原油＝コスト→減益→売られる」という理屈は、コストの話だけで客足の話が抜けていた、ということだと思います。

★3にした理由を書きます。通説の前半「資源株は買われる」は、翌日については7戦全勝で本当です。1週間後まで残るのが鉱業だけで、1か月後にはどこも残らない、という条件付きなので〇にはできません。後半の「海運株は買われる」は、大手3社では当たらず、タンカー会社なら当たる。通説の言い方が雑だっただけで、中身に当たっている部分がある。合わせて★3です。海運を大手3社だけで測っていたら、★2にしていたと思います。

この結果、実践にどう活かす？

まとめ

• データ出典：J-Quants（全上場銘柄の日足・TOPIX・業種・時価総額、2016年9月〜2026年9月）、FRED（WTI原油 DCOILWTICO）。集計はすべて私が行っています。
• 「まぐれでもこのくらいは出る範囲」は、7局面の値のばらつきから求めた標準誤差を2倍した幅です。おおまかに、本当は差がなくても20回に1回くらいはこの幅の外に出てしまう、という目安として使っています。
• 業種の平均は、時価総額の大きい会社ほど重く数えています。銘柄数で平均すると、小型株1社の急騰で業種ぜんたいが動いてしまうためです（2024年4月の直前の1か月は、小型株の急騰で、銘柄数で平均した鉱業がTOPIXを5割以上も上回っていました）。銘柄数で平均しても、翌日の上位（鉱業・石油石炭）と下位（空運）の向きは同じでした。
• 鉄鋼の1か月後（−2.7%・0勝7敗）については、2020年1月（新型コロナの中国不安）、2024年4〜5月（高炉3社の決算）、2024年10月（中国の景気対策への失望）、2025年6月（米国の鉄鋼関税と日本製鉄のUSスチール買収完了）と、鉄鋼固有の材料が同じ窓に重なっています。有事の効き目として数えるのは避けました。
• 2020年1月の3か月後は新型コロナの暴落、2024年4月の1か月後は日銀会合をまたいでいます。3か月後の数字は参考として見てください。
• 2024年10月の局面は、イランの攻撃が日本時間10月2日未明だったため、10月1日の終値を基準にしています。2020年1月は、殺害が1月3日の朝（日本時間）で東京が年末年始の休場だったため、12月30日の終値が基準です。
• 「ホテル・旅行」「金価格・貴金属」「防衛」などのグループ分けは、私が普段の集計に使っている分類表によるもので、東証の業種分類とは一致しません。

本記事は過去データの分析であり、将来の値動きを保証するものではありません。特定の銘柄や売買を推奨するものでもありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。数値の集計は私が行っていますが、誤りが含まれる可能性があります。