「有事の原油高で資源・海運株は買われる」は本当か？過去7局面を検証

中東情勢が緊迫すると、決まって「石油株を買え」「海運株を買え」と言われます。私も何度も耳にしてきました。ただ、それが本当に再現性のある動きなのか、それとも印象論なのか、ずっと気になっていました。今回は、過去7回の地政学ショックについて、14銘柄の値動きをデータで確かめてみます。そして調べてみると、「買われる株」より「売られる株」の方がはるかに再現性が高いという、少し意外な結果になりました。

検証した7つの局面

今回さかのぼったのは、中東で何かが起きて原油に注目が集まった次の7回です。各局面の末尾に、そのとき原油(WTI)が基準日から最大どれくらい上がったか（終値ベース）も添えました。同じ「有事」でも、織り込み済みでほとんど動かなかった2024年4月から、供給不安が長期化して7割上げた2026年2月まで、反応の幅がかなり大きいことが分かります。

1. 2019年9月　サウジ石油施設攻撃 — ドローン攻撃で世界有数の石油施設が一時停止し、原油が急騰した局面。原油 最大+15%
2. 2020年1月　ソレイマニ司令官殺害 — 米軍の攻撃でイランの司令官が死亡し、米・イランの緊張が一気に高まった。原油 最大+3%（その後反落）
3. 2023年10月　ハマス・イスラエル衝突 — ガザで大規模な衝突が勃発し、中東全体のリスクが再燃した。原油 最大+8%
4. 2024年4月　イラン・イスラエル直接交戦 — 両国が史上初めて直接ミサイルを撃ち合った。原油 ほぼ横ばい（織り込み済み）
5. 2024年10月　イランのミサイル攻撃 — イランがイスラエルへ大規模なミサイル攻撃を実施した。原油 最大+13%
6. 2025年6月　十二日間戦争 — イスラエルのイラン攻撃から米軍の核施設攻撃、停戦までのおよそ12日間。原油 最大+10%
7. 2026年2月　米・イスラエルの大規模攻撃 — 最高指導者の死亡が伝えられ、ホルムズ海峡が事実上の封鎖状態となった。原油 最大+71%（数週間かけて／突出）

まず、結論の一枚から

細かい説明の前に、勝率（日経平均を上回った局面の割合）の図を置きます。この一枚で、今回いちばん伝えたいことはほぼ出てしまっています。

3グループの「足取り」を見比べる

勝率だけでなく、平均的な値動きの足取りでも同じ絵が出ます。基準日（有事の直前）をゼロ＝日経平均並みとして、そこから各グループが平均でどれだけ上下したかを1枚に重ねました。

資源（ネイビー）は最初に上へ跳ねてから戻り、空運・化学（レッド）は翌日から下に沈んだままです。あわせて、資源の線は原油（ゴールドの点線）とほぼ重なって動いており、資源株の強さが原油の高止まり次第であることも見て取れます。

資源株は、原油の写し鏡だった

資源グループは、1週間後で勝率86%と、通説どおりの強さを見せました。ただ、これを「資源株は初動だけ強い」と資源株そのものの性質のように読むのは、少し正確ではないかもしれません。先ほどの図2を見ると、資源株（ネイビー）は原油そのもの（ゴールドの点線）とほぼ同じ足取りで動いています。資源株の強さは、原油の値動きの写し鏡と言えそうです。念のため数字でも確かめると、局面ごとの1か月後リターンで見た資源株の超過と原油の騰落率の相関はおよそ0.95。ほとんど原油の動きで説明できる水準でした。

そして原油の側も、7局面の中央値でみると、初動で跳ねたあと1〜2週間で元の水準へ戻っています。つまり「資源株が初動で失速する」のではなく、「原油が跳ねて、たいてい数日〜2週間で戻る」。資源株はそれに忠実についていっているだけ、と見るほうが実態に近そうです。原油が高止まりし続けた局面では、資源株も同じように中期まで強さを保ちました。個別の資源・エネルギー株の見極め方は、エネルギー株ガイドで整理しています。

海運は、思ったほど強くない

意外だったのが海運です。日本郵船を単体で見ると、強く逆行高する局面もありました（2024/04など）。ところが、商船三井・川崎汽船を加えてバスケットにすると、その優位性はほとんど消えてしまいます。勝率は全期間で29〜57%と、コイン投げと同程度かそれ以下でした。背景には、海運株が運賃市況や個別の材料で動く部分が大きく、原油との連動が薄いことがあると考えられます。「海運＝有事で買い」という括りは、今回のデータでは一貫して確認できませんでした。

なぜ通説どおりにならないのか。海運株は、原油以外に動く要因が多すぎるのだと思います。コンテナ運賃、ばら積み（バルク）運賃、為替（円安メリット）、配当利回り、世界景気の見通し——これらが同時に効くため、有事の原油高は数ある材料の一つにすぎません。タンカー運賃の上昇というプラス材料と、燃料費増というマイナスが同居することもあります。だから局面によって上にも下にも振れ、平均すると優位が消えてしまう、というのが実態に近そうです。

いちばん再現性が高かったのは「売られる側」だった

ここが、今回の検証でいちばん驚いた点です。買われる側（資源・海運）の勝率が局面ごとにばらつく一方で、売られるとされる側（空運・化学）は、翌日の時点で7局面すべて日経を上回れませんでした（勝率0%）。中央値も、どの期間で見ても一貫してマイナスでした。

なぜ、資源は買われ、空運・化学は売られるのか

ここまでの明暗は、実はひとつの理屈でほぼ説明できます。カギは、原油高が、その業種の損益に「どちら向き」に効くかです。

資源（石油・鉱業）は、原油を掘って売る側です。原油高はそのまま売値の上昇＝増益に効くので、買われる。反対に、空運はジェット燃料、化学はナフサと、どちらも原油を主要なコストに抱える業種です。原油高は原料・燃料コストの増加＝減益に直結し、しかも空運は地政学リスクで渡航需要も落ちます。だから売られる。売られる理由が”実害”に紐づいているぶん、反応が揃いやすいのだと思います。なお、化学株と原油コストの関係は、ナフサ急騰と化学株の整理記事でも詳しく扱っています。

海運はその中間です。燃料費の増加（マイナス）と運賃の上昇（プラス）が同居し、そこに運賃市況・為替・景気といった原油以外の要因が重なるため、原油高だけでは向きが決まりません。だから局面によって上にも下にも振れ、平均すると優位が消えてしまう——これが「海運だけ通説どおりにならない」理由だと考えられます。

ちなみに買われる側（資源）も、「有事だから上がるはず」という連想で先回り買いされ、利益確定も早いため、原油そのものより値動きがばらつきやすい面があります。だからこそ、相対的に”売られる側”の一貫性が際立つ、という構図です。

よくある質問