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アメリカで見つかったその並びは、日本株でも効く
- アメリカの曜日のクセは実在しました。ただし1990年を境に、月曜が最弱から上位へ入れ替わっています。
- 日経平均の8,935営業日で同じことを数えると、5曜日すべてが「まぐれの範囲」の中。月曜が安いことも、金曜が高いこともありませんでした。
- ところが荒れ方だけは、月曜がはっきり違います。2%以上動いた日の割合は月曜17.5%、火曜12.0%。
- その差を作っていたのは曜日ではなく直前に何日休んだかでした。月曜が祝日だと、火曜がそのまま月曜の役を引き受けます。
- 「最近は火曜が強い」という感覚は当たっています。ただしその大半は、1日前のアメリカを受け取っているぶんでした。
「月曜は安く、金曜は高い」という話があります。相場の世界では曜日効果と呼ばれていて、野村證券の証券用語解説集にも「月曜日のリターンはマイナスになりやすく、金曜日（週末）はプラスになりやすい」と載っている、それなりに知られた経験則です。では、日本株でも本当にそうなのでしょうか。日経平均を1990年から8,935営業日ぶん数えてみたら、月曜が安いという事実は出てきませんでした。代わりに、まったく別のものが出てきたんですよね。
- アメリカで言われている曜日のクセが、どういう中身なのか
- それが日本株でも成り立つのか、成り立たないのか
- 月曜に本当に起きていることと、連休をまたぐときに何に気をつければいいのか
- 「最近は火曜が強い」という感覚が、どこから来ているのか
この検証は、前回の宿題です
前回、ジェフリー・A・ハーシュ『アノマリー投資』（パンローリング・2013年）に書かれた主張を日本株で通信簿にしました。そのとき「まだ確かめていない宿題」の欄に入れて先送りにしたのが、曜日の話です。今回はその答え合わせにあたります。
この本は、アメリカで長く続く相場データ年鑑『ストック・トレーダーズ・アルマナック』の中身を1冊にまとめたものです。13章がまるごと曜日にあてられていて、こう書かれています。
- 1990年以降：最も強いのは月曜と火曜、最も弱いのは木曜と金曜
- 1952〜1989年は逆だった。当時の月曜は44.3%しか上昇しておらず、ほかの曜日は平均54.8%
- 相場つきで変わる。強気相場では月曜が最良で金曜が次点、弱気相場では金曜が最悪で月曜が次に悪い
面白いのは、用語集に載っている「月曜は安い」が、アメリカでは1989年までの話だとされている点です。本は「1990年以降は月曜がむしろ強い」と書いています。同じ経験則なのに、時代によって中身がひっくり返っているわけです。
ならば日本ではどうなのか。まずは、本の数字がそもそも正しいのかどうかから確かめます。
検証① アメリカでは、たしかに起きていた
手元のS&P500の日次終値で、曜日ごとの1日あたり平均を数えました。時代は本にならって、1952〜1989年と1990〜2011年に分け、さらに本が出たあとの2012〜2026年も並べました。
図の見方だけ先に説明します。棒がその曜日の平均、金の破線がその時代の全営業日の平均です。棒のうしろにある薄い帯は「本当は差がなくても、まぐれでこのくらいは出てしまう範囲」を表しています。棒が帯の中に収まっていれば、その曜日は他の曜日と変わらないと考えます。帯からはみ出したときだけ、偶然では出にくい差だと判断します。
左の1952〜1989年を見てください。月曜だけが1日あたり−0.13%と、大きく下にはみ出しています。上昇した日の割合を数えると月曜は44.52%で、ほかの4曜日の平均54.48%より10ポイント低い数字です。本に書かれている「44.3%と54.8%」と、ほぼ同じ数字が出ました。本の記述は、少なくとも数字としては正確です。
真ん中の1990〜2011年では、その月曜が上位に上がっています。並びは月曜・火曜が上で、木曜・金曜が下。本の書いているとおりです。ただし5本とも帯の中に収まっています。順位は本のとおりでも、差そのものは「まぐれの範囲」まで縮んでいたということですね。
右は、本が出たあとの14年です。月曜は+0.04%で4番目に後退し、いちばん高いのは水曜（+0.08%）でした。本が「月曜と火曜が強い」と書いた並びは、出版後には崩れています。曜日のクセは、あったとしても長続きしないもののようですね。
検証② 日本に持ち込むと、消える
本題です。同じことを日経平均でやります。
ひとつだけ、期間について先にお断りしておきます。東京証券取引所には1989年1月末まで土曜日の半日立会がありました。ところが今回使っているデータには、土曜の記録が1件も入っていません。この期間の「月曜の騰落」は、あいだに土曜の取引をはさんだまま金曜の終値から測ることになってしまいます。曜日を主題にする以上そこを主データにはできないので、完全週休二日制が定着した1990年以降を対象とし、それより前は参考として横に並べるだけにしました。
結果は身も蓋もありません。5曜日すべてが帯の中です。いちばん低い月曜が−0.05%、いちばん高い火曜が+0.07%。全営業日の平均が+0.02%ですから、どの曜日も平均のまわりで揺れているだけ、ということになります。
月曜が安いという事実はありませんでした。金曜が高いという事実もありません。用語集に載っている曜日効果は、少なくとも日経平均の終値には表れていないということですね。
右の参考期間も見ておきます。アメリカで月曜がいちばん弱かったのと同じ時代（1949〜1989年）ですが、日本の月曜は帯の中で、他の曜日と変わりません。帯からはみ出しているのは火曜（低いほう）と水曜（高いほう）で、月曜ではないんですよね。アメリカの月曜安は、その時代でも日本には来ていなかったことになります。
日経平均だけのクセかもしれないので、TOPIXでも同じことを数えました。日次データがそろう2005年以降の5,269営業日で、やはり5曜日すべてが帯の中です（月+0.01%・火+0.06%・水+0.04%・木+0.06%・金-0.01%）。
検証③ 上向きの相場と下向きの相場に分ければ、出てくるのか
ここで、当然の反論が出てきます。「上がっている相場と下がっている相場で逆を向いているから、混ぜたせいで消えたのでは？」
本にも、まさにその主張が書かれています。強気相場では月曜が最良、弱気相場では金曜が最悪で月曜が次に悪い、と。もしそうなら、相場の向きで分けたときにだけクセが顔を出すはずです。
そこで、前営業日の終値が200日平均より上か下かで、8,935日を2つに分けました。上が4,813日、下が4,122日です。
下がっている相場（右）では、たしかに月曜と金曜が下位2つに並びました。本の書いている並びと同じです。月曜が−0.10%、金曜が−0.08%。
ただし10本すべてが帯の中でした。相場が下向きのときは1日の値動きそのものが大きくなるので、帯も広がります。その広い帯を、どの曜日もはみ出せなかった、ということですね。分けても出てきませんでした。
ここまでで、通説の「値段」の部分は外れです。日本の曜日に、平均で見た強い弱いはありません。
検証④ 平均では差がないのに、荒れ方だけがはっきり違う
ところが、平均をながめているだけでは見えないものがありました。値動きの大きさです。
平均というのは、上げた日と下げた日を足し合わせてならした数字です。だから大きく上げる日と大きく下げる日が同じくらいある曜日は、平均にすると何も出てきません。そこで今度は、方向を問わずに「その日、日経平均が2%以上動いたかどうか」だけを数えました。
形がまるで変わりました。月曜は17.5%が上に、火曜は12.0%が下に、それぞれ帯からはみ出しています。全営業日の平均は13.9%ですから、月曜はおよそ6日に1日、火曜は8日に1日という差になります。
大事なのは、これが下げだけの話ではないということです。図の下に添えた内訳を見てください。月曜に2%以上下げた割合は10.2%で、たしかに火曜の5.8%のほぼ2倍あります。ところが2%以上上げた割合も7.2%と、火曜の6.2%より多いんですよね。
つまり月曜は、下にも上にも大きく振れやすい日だということです。「月曜は下げるから避ける」は成り立ちませんが、「月曜は値幅が出やすい」は成り立ちます。
ちなみに線の引き方を変えても形は同じでした。1%以上で数えても月曜44.5%・火曜37.0%、3%以上で数えても月曜6.8%・火曜3.9%で、月曜が帯の上にはみ出します。値動きの大きさ（標準偏差）で見ても、月曜1.63%に対して他の4曜日は1.43〜1.47%でした。
検証⑤ 効いていたのは、曜日ではありませんでした
ここでもうひとつ、当然の疑問が出ます。なぜ月曜だけが荒れるのでしょうか。
思いつく説明はひとつです。月曜の前には、土日という2日間の休みがある。そのあいだにたまったニュースが、週明けの1日にまとめて出てくる。だから振れ幅が大きくなる——という筋です。
もしそうなら、話は「月曜だから」ではなく「前が休みだから」になります。そして、これは確かめられます。前の営業日から何日あいたかで分け直せばいいわけです。
左の階段を見てください。前の日も営業日だった日は12.5%、土日をはさんだ日は16.8%、3連休明けは25.2%、大型連休明けは37.0%。休みが長いほど、きれいに荒れています。4本とも帯の外です。
そして右が、いちばん言いたかったところです。
火曜は、5曜日のなかでいちばん静かな曜日でした。前の日が月曜のふつうの火曜だと、2%以上動く割合は10.6%しかありません。ところが月曜が祝日で休場になった週の火曜——つまり、その週の最初の営業日になった火曜——だけを取り出すと、23.5%に跳ね上がります。月曜の17.5%より大きい数字です。
効いていたのは曜日ではなく、直前に何日休んだかでした。
同じ火曜という曜日が、前が休みかどうかだけで10.6%と23.5%に分かれます。ここまで違うと、曜日そのものに意味があるとは考えにくいですよね。
念のため逆側からも確かめました。3日以上あいた日だけを集めて、そのなかで曜日を比べると、月曜も火曜も帯の中に収まります（その群の平均は18.58%）。休みの長さをそろえてしまえば、曜日の差は消えるということです。
日本の暦を考えると、これは月曜に集まりやすい話でもあります。ハッピーマンデー制度で成人の日・海の日・敬老の日・体育の日（いまのスポーツの日）が月曜に移りましたから、1990年以降の営業日数は月曜だけ1,670日と、他の曜日（1,813〜1,818日）より150日ほど少ないんですよね。月曜は「休みが前にある日」の代表選手であると同時に、自分もよく休む曜日でもあります。
検証⑥ 「でも最近は火曜が強い気がする」は、当たっています
ここまでは1990年からの36年をひとまとめにした話でした。ただ、ここまで書いておいて何なのですが、私は日々の相場を見ていて「最近は火曜が強くて、月曜と金曜が冴えない」という印象を持っていました。月曜は普通から弱め、火曜と水曜が強く、木曜は弱め、金曜は普通から弱め、という感じです。
36年をならした平均には出ていない話なので、本来なら気のせいで片づくところです。ただ、せっかくデータがあるので確かめました。
そこで直近だけを切り出して数え直します。2020年から2026年6月までの1,568営業日です。
左を見てください。火曜だけが帯を大きく外れています。1日あたり+0.27%で、上昇した日の割合も59%。ほかの4曜日は帯の中です。月曜と金曜がわずかにマイナスなのも、体感と合っています。
しかも、これは少数の大化けした日に引っ張られたものではありませんでした。中央値でも5曜日で最高ですし、いちばん上げた10日を丸ごと除いても、まだ火曜が最高です。3連休明けの火曜を除いても+0.25%で帯の外、TOPIXに替えても+0.23%・勝率61%で同じ形でした。
ここまでは、体感どおりです。ところが——
日本の火曜が受け取っているのは、アメリカの月曜です
東京はニューヨークより先に開きます。ということは、日本の各営業日には、その1日前のアメリカが乗ってくることになります。日本の火曜が受け取っているのはアメリカの月曜、日本の金曜が受け取っているのはアメリカの木曜です。
そこで、上昇した日の割合を並べてみました。
| 日本の曜日 | 直前に引けた アメリカ | そのアメリカが 上昇した割合 | 日本が 上昇した割合 |
|---|---|---|---|
| 月 | 金（＋土日） | 56% | 54% |
| 火 | 月 | 62% | 59% |
| 水 | 火 | 50% | 50% |
| 木 | 水 | 57% | 52% |
| 金 | 木 | 53% | 50% |
2020〜2026年の1,568営業日。「直前に引けたアメリカ」は日ごとに判定していて、たとえば日本の火曜318日のうち285日はアメリカの月曜、残りは休場をはさんで金曜でした。
右の2列が、行ごとにほとんど同じ数字で並んでいます。アメリカでいちばん上がりやすいのは月曜（62%）で、日本ではそれが火曜（59%）として出ています。低いほうも同じで、アメリカの火曜（50%）と木曜（53%）は、日本の水曜（50%）と金曜（50%）に対応しています。曜日が1つずれているだけなんですよね。
そこで図6の右です。日本の各営業日から、直前に引けたアメリカに連動したぶんを差し引いて、残りだけを曜日別に平均し直しました。
火曜の+0.27%は、+0.16%まで、およそ4割縮みました。帯のふちにちょうど乗るところまで下がっています。他の4曜日は、差し引く前も後も帯の中でした。期間を2022年以降に絞ると、火曜も+0.10%（帯±0.19）で帯の中に収まります。
つまり「最近は火曜が強い」という感覚は当たっているのですが、その中身は日本の火曜が特別なのではなく、アメリカの月曜が強いのを翌日に受け取っているということになります。ここでも、効いているのは曜日という入れ物のほうではありませんでした。
「木曜は弱い」は、入れ替わったばかりです
ついでに、もうひとつ体感に関わる話を書いておきます。3年ずつの窓をずらして曜日を強い順に並べると、木曜は2017年から2022年まで、ずっと最下位グループにいました（6年通算で1日あたり−0.03%・上昇した日の割合49.8%）。
ところが2023年から入れ替わっています。直近3年（2024〜2026年）だと木曜は+0.28%で火曜に次ぐ2番手です。水曜も同じで、2017〜2022年は上昇した日の割合47.7%と5曜日で最低でしたが、いまは上位に来ています。
曜日の並びは、この程度の速さで入れ替わります。数年つきあった体感が、そのまま次の数年でも通じるとは限らないということですね。検証①でアメリカの月曜が最弱から上位へ移ったのと、起きていることは同じです。
本には、まだ確かめていない話が残っています
今回で曜日の宿題は片づきましたが、前回の通信簿にはまだ答えていない項目が並んでいます。10月に弱気相場の底が集中するという話、第1四半期に12月の安値を割り込むとさらに下げるという話、12月のSQで年初来安値の銘柄を買う戦略。どれも本には数字つきで書かれていますが、日本で確かめたわけではありません。
今回の記事も、元をたどれば本の13章のたった数行から出発しています。月ごと・週ごと・休日ごとのクセまで数字で並んでいるので、ネタの宝庫ではあるんですよね。気になる方は、本のほうをあたってみてください。情報量は圧倒的です。
- ×1990年以降の日本は、5曜日すべてが「まぐれの範囲」の中。相場の向きで分けても同じ
- ×アメリカで起きた「月曜が最弱から上位へ」という入れ替わりも、日本には見当たらない
- △2020年以降は火曜だけが帯の外。ただしその大半は、1日前のアメリカを受け取っているぶんだった
- 〇月曜が他と違うのは本当。値段ではなく、荒れ方のほうに出ていた
- 〇その差を作っていたのは曜日ではなく、直前に何日休んだか
★2にした理由を書いておきます。通説を額面どおり「アメリカの曜日の並びが日本でも効く」と受け取るなら、答えは×です。平均でも、相場つきで分けても、日本の曜日からは何も出てきませんでした。ここは動かしようがありません。
ただ、相場を見ている人の感覚そのものは、どれも外れていませんでした。月曜が他と違うのは本当ですし、直近の火曜が強いのも本当です。ただ中身を開けると、前者は「直前の休みの長さ」、後者は「1日前のアメリカ」で、どちらも曜日ではありませんでした。まるごと気のせいと切り捨てるには惜しい発見が2つ出てきたので、★1ではなく★2にしています。
この結果、実践にどう活かす？
今回いちばん正直に書いておきたいのはここです。「休んでいるあいだに情報がたまり、それが再開の1日にまとめて出るから」という説明は自然に思えますし、休みが長いほど荒れるという階段もその筋と噛み合っています。ただ、それを裏づけるところまでは今回やっていません。海外市場が動いているあいだ日本だけ止まっている、という時間のズレも効いているはずですが、そこも分けて測ってはいないんですよね。
数字のほうの弱点も書いておきます。大型連休明けは73日しかありません。37.0%という数字は、帯の幅も±8ポイントと広く、そこまで細かく信じられるものではないです。3連休明けの234日も同様で、階段の右側にいくほど足元は不安定になります。
検証⑥の「アメリカのぶんを差し引く」も、正確には差し引ききれていません。使ったのは連動の強さを1本の直線で表す簡単なやり方で、下げの日と上げの日で連動が違う可能性や、為替の動きは織り込んでいません。火曜に残った+0.16%が、日本固有の何かなのか、差し引き方が粗いせいなのかは、この検証では切り分けられていないんですよね。
月曜が荒れるという結果そのものは、いくつか角度を変えても残りました。2008〜2009年のリーマン・ショック前後を丸ごと除いても月曜16.6%（全体13.0%）で帯の外に出ますし、時代を10年ごとに割っても1990年代・2000年代・2020年代は帯の外です。ただし2010年代だけは帯の中でした。相場そのものが静かだった時期には、この差も見えにくくなるようです。
まとめ
- アメリカの曜日のクセは実在しますが、1990年を境に月曜が最弱から上位へ入れ替わり、本が出たあとはその並びも崩れています。
- 日経平均では、1990年以降の5曜日すべてが「まぐれの範囲」の中。相場の向きで分けても出てきませんでした。
- ただし荒れ方は別で、2%以上動いた日の割合は月曜17.5%、火曜12.0%。上げも下げも月曜に多い、という形でした。
- その差を作っていたのは曜日ではなく直前に何日休んだか。月曜が祝日の週は、火曜が10.6%から23.5%に跳ね上がります。
- 2020年以降だけを見ると火曜が突出しますが、1日前のアメリカを差し引くと4割縮みます。日本の火曜が強いのではなく、アメリカの月曜が強いのを翌日に受け取っている形でした。
よくある質問
- データ出典：Stooq（日経平均株価 日次終値・1949年5月16日〜2026年6月5日／S&P500 日次終値／TOPIX 日次終値）。集計はすべて私が行っています。
- 「曜日効果」の説明は、野村證券「証券用語解説集」の同項目によります（月曜日のリターンはマイナスになりやすく、金曜日はプラスになりやすい、という記載）。
- 対象期間を1990年以降にした理由：東京証券取引所の土曜半日立会が1989年1月末で廃止されており、かつ元データに土曜の記録が含まれていないためです。1949〜1989年は参考として図2の右側に並べています。
- 騰落率はすべて終値ベースで、配当・手数料・税金は含んでいません。
- 「まぐれでもこのくらいは出る範囲」は、標準誤差を2倍した幅です。おおまかに、本当は差がなくても20回に1回くらいはこの幅の外に出てしまう、という目安として使っています。
- 「前の営業日から何日あいたか」はカレンダー日数です。前の日も営業日なら1日、土日をはさめば3日、3連休明けなら4日になります。祝日と土日が重なる場合や年末年始も、この数え方で分類しています。
- 検証⑥の「アメリカの前営業日ぶんを差し引く」は、日本の各営業日の騰落を、直前に引けたS&P500の騰落で説明する直線を1本引き、その直線から上下にどれだけ離れたかを曜日別に平均したものです（2020〜2026年の連動の強さは0.46、2022〜2026年は0.65）。為替や、下げの日と上げの日で連動が違う可能性は織り込んでいません。
- TOPIXの検証を2005年以降にした理由：Stooqの日次データが2000年代前半までは飛び飛びで、連続してそろうのが2005年ごろからのためです。
- 書籍：ジェフリー・A・ハーシュ『アノマリー投資』（長尾慎太郎監修・山口雅裕訳、パンローリング、2013年）。原書は The Little Book of Stock Market Cycles（Jeffrey A. Hirsch & Douglas A. Kass, 2012）。本文中の米国側の主張は同書13章の記載によります。
本記事は過去データの分析であり、将来の値動きを保証するものではありません。特定の銘柄や売買を推奨するものでもありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。数値の集計は私が行っていますが、誤りが含まれる可能性があります。
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