市場分析

「アメリカの中間選挙が終わると株は上がる」は本当？｜1950年からの19回を日経平均とS&P500で数えたら、アメリカは19回とも上げ、日本は14回でした

米中間選挙19回のあとを日経平均とS&P500で数えました。アメリカは19回とも上げ、日本も半年後16勝3敗と勝ち越し。ただし日本の上げ幅の差は、19回では偶然と見分けがつきません。

日経平均は一時1,445円安から1,230円戻して214円安。PERは2025年8月以来の低さですが、信用の含み損は今年の低さに並び、買い残は減っていません。

日経平均は3,318円安で歴代3位の下げ幅。ただ率では4.90%で歴代上位20日に入らず、下げの7割はAI関連の5社、上がった銘柄も565ありました。

TOPIXの初回入れ替えで、新規採用はスタンダードとグロースの35社、外れる方向の移行措置は683社となり、そのうち572社はプライム市場の会社でした。

朝は8月中旬以来の6万7,000円台、引けはこの日の安値。権利付き最終日なのに、上がった業種は33業種のうち4つだけでした。

28日の権利付き最終日を前に、9月末に配当がある会社は77.5%が上昇。ただ、配当利回りの高い株ほど上がったわけではありませんでした。

5連休明けの日経平均は495円高で4日続伸ですが、TOPIXは0.39%安。時価総額上位30社は19社が下げ、上がったのは株価の高い半導体株でした。

日銀が政策金利を1.25%へ引き上げた日、円は1円89銭安くなり、日経平均は882円高、上がった業種は33のうち7つだけで、銀行業は0.54%安でした。

米国が3年2か月ぶりに利上げした翌日、日経平均は213円高で、半導体が失速してもハイテク以外は幅広く買われ、銀行業は33業種の27番目でした。

原油が動いた翌日に上がる業種・下がる業種を、東証33業種と154銘柄で10年ぶん集計。上は13業種、下は7業種。翌朝に追いかけて間に合うのかまで測りました。