「日経平均は上位3社で決まる」は本当か？｜偏りは昔から。変わったのは1社が振り回す力でした

2025年10月29日、日経平均株価は2.17%上がって最高値を更新しました。ニュースはどこも「日本株、最高値」と伝えていました。

ところがその日、日経平均に入っている225社のうち181社は下げていました。8割です。

私はこの日のことをよく覚えていて、「これはもうアドバンテストの指数じゃないか」と思いました。実際に数えてみると、その感覚はかなり正確でした。アドバンテスト1社を取り除くと、この日の日経平均は+0.13%。ほとんど動いていなかったことになります。

この日にかぎった話ではありません。日経平均が連日のように最高値を更新していたあの時期、私は「指数は上がっているのに、自分の持ち株はついていかない」と感じることが何度もありました。中身を数えてみたら、そういう日が本当にあることが分かりました。この話は記事の後半で数字にします。

「インチキ指数」「欠陥指数」という言い方も見かけます。私自身、日本を代表する指数のはずなのにおかしくないか、と思いながら見てきました。ただ、けなす前に中身を数えたことがなかったので、今回それをやります。

この記事で答えるのは、次の5つです。

まず、日経平均がどうやって計算されているか

日経平均は、225社の株価をもとに計算する指数です。時価総額（会社の大きさ）は使いません。

ただし、実際の計算は2段階になっています。ここを知らないままだと、「なぜ1社で1割も占めるのか」がずっと分からないままになります。私も長いあいだ、なんとなくしか分かっていませんでした。

1段階目：株価に「株価換算係数」を掛ける

会社ごとに株価換算係数という掛け算の数字が決まっています。決めているのは日本経済新聞社で、ルールは3つです。①2021年にこの仕組みに切り替えたとき、それまでの「みなし額面」から機械的に換算した（額面50円の会社は1）。②株式分割・併合があれば、その比率どおりに係数を掛ける（トヨタの5は2021年の5分割、三菱自動車の0.1は2018年の併合）。③新しく採用する会社は原則1だが、それだと重くなりすぎる場合は0.1〜0.9に下げる（ディスコの0.2など）。この掛け算をしたあとの数字が、日経平均の計算で使われる「その会社の株価」になります。

たとえばアドバンテストは33,690円×7.2＝242,568円、三菱自動車は393円×0.1＝39円です。実際の株価の差は86倍ですが、係数を掛けたあとは約6,100倍の差になります。

2段階目：225社ぶんを全部足して、除数で割る

1段階目で出した「計算に使う株価」を225社ぶん足すと、1,978,158円（8月31日）。これを除数という数（この日は29.83110217）で割ると、66,311.93円。これがその日の日経平均株価そのものです。ニュースで見る「日経平均、66,311円」はこうやって出ています。

「225で割るんじゃないの？」——私も最初はそう思っていました。実際に225で割ってみると1,978,158 ÷ 225 = 8,792円で、本当の日経平均（66,312円）と7.5倍もちがいます。

理由は、株式分割や銘柄の入れ替えがあっても指数が飛ばないように、そのたびに除数のほうを調整してきたからです。その結果、割る数は225から29.83まで下がりました。名前は「平均」ですが、割る数が小さいので、1社の株価の動きがそのまま大きく響く数字になっています。

この2段階が分かると、1社の重さも出せます

同じ割り算を1社ぶんだけやれば、その会社が日経平均の何円ぶんを作っているかが出ます。この記事ではこれを「受け持ち円分」と呼びます。

そして受け持ち円分の1%が、その会社が1%動いたときに日経平均が動く円です。アドバンテストなら81円、三菱自動車なら0.013円。この記事ではこの数字を物差しに使います。

ただし「株価が高ければ効く」とは限りません。ディスコの株価は58,120円で東京エレクトロン（56,440円）とほぼ同じですが、係数が0.2なので、1%上がっても日経平均は3.9円しか動きません。東京エレクトロンは56.8円で、14倍の差があります。効き目を決めるのは株価そのものではなく、株価と係数を掛けた額です。

いま、どれだけ偏っているのか

225社をウエート（日経平均に占める割合）の大きい順に並べて、上から足していったのが次の図です。

上位3社はアドバンテスト12.26%、ファーストリテイリング8.79%、東京エレクトロン8.56%で、合わせて29.61%。上から10社で48.32%と、ほぼ半分です。

「29.6%」は、偏っているのか、ふつうなのか

数字だけ見せられても、それが多いのか少ないのか分かりません。同じ物差し（上位3社と上位10社が全体の何%か）で、TOPIXとS&P500も測ってみました。

S&P500も「AIの数社に偏っている」とよく言われる指数ですが、日経平均はそれよりさらに偏っています。TOPIXは日経平均の3分の1以下でした。

面白いのは、同じ会社でも指数によって扱いが全然違うことです。アドバンテストは日経平均では12.26%で1位ですが、TOPIXでは1.7%で9位。逆に三菱UFJはTOPIXで3.9%の1位ですが、日経平均では0.186%しかありません。三菱UFJでいえば、指数を替えると20倍以上ちがう重さで扱われています。

効く業種と、効かない業種

いま、どの業種が日経平均を動かしていて、どの業種が動かしていないのか。業種ごとにまとめたのが次の図です。

電気機器が32社で38.08%。この業種がそろって1%上がるだけで、日経平均は252円動きます。ただし電気機器の中も平らではなく、アドバンテストと東京エレクトロンの2社だけで20.82%。電気機器32社の合計の半分以上を、この2社が占めています。「結局、半導体なのか」への答えは「かなりの部分はそうです」になります。

銀行のなかを見ると、もうひとつ気づくことがあります。日経平均に入っている銀行10社のうちいちばん重いのは、しずおかFG（0.1864%）でした。三菱UFJ（0.1860%）をわずかに上回っています。時価総額でいえば桁が違う2社が、日経平均の中ではほぼ同じ重さで扱われている、ということです。

効く銘柄・効かない銘柄の早見表

業種でまとめると分かりやすい反面、同じ業種でも銘柄ごとに大きく違います。銘柄で並べたのが次の表です。いちばん右の「1%で日経が何円動くか」だけ見れば足ります。

この表でいちばん言いたいのは、1%上がっても日経平均が1円も動かない銘柄が111社あることです。225社のほぼ半分が、その日の日経平均にほとんど関係していません。裏を返すと、日経平均の上げ下げは、この111社が何をしたかをほとんど映していないということでもあります。

では「日経3」でないなら「日経いくつ」なのか。上から数えると、100社で日経平均の90.1%を受け持っています。残り125社は全部足しても9.9%、下から40社は全部足しても1%に届きません。重さだけで言えば、いまの日経平均は「日経100」でほぼ再現できる指数です。

偏りは、今に始まったことなのか

ここまでは「いまの写真」です。次は10年ぶんの動画にします。過去の株価換算係数は公表されていないので、いまの係数を過去の株価に当てはめて、各時点のウエートを組み直しました（細かい条件は記事末尾の▼検証条件に）。顔ぶれはいまの225社で通しているので、当時の実際の日経平均とは少し違います。

私は「日経平均の歪みを作っているのはアドバンテストだ」と思っていました。でも数字はそう言っていません。1位が指数の1割以上を占める状態は、10年前から続いていて、その席に座っている会社が入れ替わっただけです。10年前から2025年8月まで、その席にいたのはほぼずっとファーストリテイリングでした。

では何も変わっていないのかというと、そうでもありません。変わったのは、1位の下に並ぶ会社の重さでした。1位だけ見れば昔と同じでも、上位10社まで広げると倍近くになっています。

なぜ、主役は入れ替わるのか

半導体が強かったから株価が上がって、値がさになって、それで効くようになっただけではないのか。

答えは、ほぼその通りです。そしてそれこそが株価平均型（時価総額ではなく株価を足して作る型）という作りの性質でした。株価が上がれば、その分だけそのまま受け持ちが増え、次の日からもっと効くようになります。

「新しく採用されたから上位に来ただけではないのか」——そうではありませんでした。アドバンテストも東京エレクトロンも、10年前から日経平均に入っています。アドバンテストは当時0.59%だった会社が、株価が99倍になった結果、いまの12.26%になりました。入れ替えではなく、株価だけでここまで来ています。

そしてもうひとつ。日立製作所は株価が11.6倍と、日経平均の2.9倍伸びています。それでも日経平均に占める割合は、いまも0.27%です。株価が5,438円で係数が1だからです。同じ「株価が上がった」でも、株価の水準と係数しだいで、指数への効き方はまったく違います。

トヨタが上がったら、「自動車の指数」になるのか

半導体に偏っているのは分かりました。では自動車がぐんぐん上がったら、今度は自動車の指数になるのか。

答えは「仕組みのうえではあり得るが、トヨタの株価がいまの15倍になる必要がある」でした。

トヨタが1%上がったときに日経平均が動くのは5.29円です。アドバンテストは81.3円ですから、15.4倍の差があります。トヨタの株価が2倍になっても、日経平均に占める割合は1.58%。いまのアドバンテスト1社ぶん（8,131円の受け持ち）に並ぶには、トヨタの株価が15.4倍（1株あたり約48,600円）必要という計算になります。時価総額でいえば、約46兆円が約710兆円になる計算です^※。

あり得ないとは言いません。アドバンテスト自身が、10年で株価99倍・0.59%から12.26%へ来た会社です。ただしアドバンテストは株価3万円台に係数7.2、トヨタは株価3千円台に係数5なので、同じ道をたどるには、アドバンテストと同じ倍率ではなく、その15倍多く上がらないといけません。自動運転などで自動車株が半導体株のようになったとしても、トヨタ1社の株価が15倍というのは、それだけ重い条件です。

業種でも同じです。自動車10社を全部足しても、アドバンテスト1社の5分の1以下。10社がそろって1%上がっても日経平均は15円しか動きません。時価総額なら日本最大級のトヨタが、日経平均のなかではこの扱いです。理由は単純で、株価平均型は「会社の大きさ」ではなく「株価の高さ（と係数）」で重みが決まるからです。

で、「残りの220社は関係ない」と言えるのか

偏っているのは事実として、それで日経平均の上げ下げが本当に決まっているのか。その日の日経平均の動きから1社ぶんだけを取り除いて、上げと下げが逆になるかを見ます。逆になったなら、その日の日経平均の向きはその1社が決めていたことになります。

ひとつ条件を付けました。日経平均が0.2%以上動いた日だけを数えます。ほとんど動かなかった日は、どの銘柄を抜いても上げ下げが入れ替わりやすく、数えても意味がないからです。

アドバンテストは2022年まで1日もありません。2023年に初めて1日出て、2025年は6日、2026年は9月9日までに4日です。

なぜアドバンテストだけが、これほど振り回すのか

ウエートはほぼ同じなのに、動かす力が違う。理由は1日の値幅です。日経平均をどれだけ動かすかは、ウエートだけでは決まりません。

ファーストリテイリングは席は大きいけれど、静かに座っていたわけです。アドバンテストは席が大きくなったうえに、値幅が1.66%から3.72%へ荒くなりました。半導体やAI関連の材料で大きく飛ぶ銘柄なので、その荒さがそのまま日経平均に乗ります。

冒頭に書いた2025年10月29日（日経平均が最高値を更新したのに181社が下げた日）はその極端な例です。この日アドバンテストは+22%のストップ高で、1社で日経平均を2.12ポイント押し上げました。上にも下にも効くので、荒い銘柄の比重が増えたぶん、日経平均そのものの値幅も0.77%から1.51%へ倍になっています。

それでも「関係ない」とは言えません

上位3社のうちどれか1社で向きが変わった日は、2016〜2022年は年0〜2日でした。それが2025年は10日、2026年は147日中7日。21日に1日の割合です。「上位3社で決まる」と言い切れる日は確かに増えましたが、残りの20日は220社の側が向きを決めています。

もうひとつの数え方だと、もっと多くなります。225社の値動きをそのまま平均したもの（1社1票の多数決に近い数字）と、日経平均の向きが逆になった日は、2017年が184日中3日だったのに対し、2026年は147日中24日（16%）。61日に1日から6日に1日へ、10倍に増えています。

「日経は上がっているのに、自分の持ち株は上がらない」の正体

冒頭の「指数は上がっているのに、自分の持ち株はついていかない」は、こういうことでした。

まず、日経平均が上がった日が、日本株全体が上がった日とはかぎりません。2025年10月29日は日経平均が2.17%上がりましたが、225社のうち181社は下げていました。ここまで極端でなくても、日経平均がプラスなのに7割以上の銘柄が下げていた日は、この10年で9日ありました。そのうち7日が2023年以降です。

225社の値動きをそのまま平均した「1社1票の多数決」と日経平均の向きが逆だった日は、2026年は6日に1日。10年前は61日に1日でした。体感がずれる日は10倍に増えています。

つまり、あの感覚の正体は、その日の上昇が数社に集中していて、日経平均がそれを「日本株全体の上昇」として表示していた、ということでした。上がっていたのは上位の数社で、それを持っていなければ自分の資産は増えません。

逆も起きます。日経平均が下げた日に自分の持ち株が平気だった、という日もあるはずです。同じ理由です。

10月1日に、仕組みが少し変わります

日経平均には、1銘柄が大きくなりすぎないようにする上限（ウエートキャップ）の仕組みが2022年10月から入っています。1月末と7月末の時点で10%を超えていると、係数が段階的に下げられます。

10年でこれが働いたのは4回だけです。

この仕組みで偏りが直るのかというと、そこまでは期待しにくいところです。上限は10%ですが、係数を下げても株価が上がればすぐ戻ります。実際、アドバンテストは2026年4月に下げられたあとも、8月末で12.26%まで戻っています。

この結果、実践にどう活かす？

まとめ

よくある質問

1. 日経平均株価の算出要領・株価換算係数・ウエートキャップについては、日経平均プロフィル（日本経済新聞社）の公表資料による。
2. キャップによる係数変更は「「◯◯」に対する指数算出上の取り扱いについて」として公表される（2024年7月31日・2025年1月31日・2026年1月30日・2026年7月31日）。
3. ウエートキャップの導入は2022年10月、株価換算係数という仕組み自体の導入は2021年10月（それ以前は「みなし額面」による調整）。
4. 2025年10月29日のアドバンテストのストップ高は、前日の営業利益計画の上方修正と自社株買いの発表による。
5. 株価はYahoo!ファイナンスの日足（分割調整ずみ）を使用した。
6. トヨタの時価総額は、2026年6月30日の自己株式消却後の発行済株式総数14,594,987,460株（トヨタ自動車「株式の状況」）×8月31日終値3,156円で計算した約46.1兆円。15.4倍で約709兆円。