日経平均に採用3社・除外3社|下馬評になかったカプコンと、半年で外れるARCHION

2026年9月4日の取引が終わったあと、日本経済新聞社が日経平均株価の秋の入れ替えを発表しました。10月1日から新しく入るのはJX金属・KOKUSAI ELECTRIC・カプコンの3社、抜けるのはコニカミノルタ・ARCHION・カナデビアの3社です。

事前に大手証券が予想していたのは、JX金属・KOKUSAI ELECTRIC・FOOD & LIFE COMPANIES(スシロー)の3社でした。どこも同じ3社を挙げていたのですが、3つ目はスシローではなくカプコンでした。

外れたのには理由があります。今回は銘柄の選び方のルールが変わってから最初の入れ替えで、空きがあったのは、スシローが入る「消費」のグループではなく、新しくできる「情報通信」のグループだったからです。この記事では、発表の中身を確かめたうえで、予想がどこでずれたのか、週明けに何を見ればいいのかを整理します。

この記事の要点(先に4つ)
① 10月1日から採用はJX金属・KOKUSAI ELECTRIC・カプコン、除外はコニカミノルタ・ARCHION・カナデビア。1回に入れ替えられるのは最大3銘柄なので、今回は上限いっぱいです

② 日経平均6万5,020円(9月4日)のうち、入る3社が作っている部分は合わせて542円分、抜ける3社は70円分です。入る側は抜ける側のおよそ7.7倍で、「軽い3社を重い3社に置き換える」入れ替えです

③ 大手証券が揃って予想していたFOOD & LIFE COMPANIESが入らなかったのは、10月から「情報通信」というグループが新しくできるためだと読めます。スシローが入る消費グループは40社でちょうどよく、足りなかったのは新しくできる情報通信のほうでした

④ 同じ発表で、東京エレクトロンなど10銘柄の「株価換算係数」も変わります(9月29日)。東京エレクトロンは3から15になりますが、日経平均への影響が5倍になるわけではありません。1株を5株に分ける株式分割で株価が5分の1になるので、元の大きさに戻すための掛け算です

何が起きたか|入る3社と、抜ける3社

発表は9月4日の取引終了後。実施は10月1日で、次に売買できるのは9月7日(月)です。

日経平均の定期見直しは年に2回(4月と10月の第1営業日)です。1回に入れ替えられるのは最大3銘柄で、今回はその上限いっぱいでした。まずは6社を並べます。

区分銘柄(コード)セクター9月4日終値前日比
採用JX金属(5016)素材3,619円+2.41%
採用KOKUSAI ELECTRIC(6525)技術8,295円-0.36%
採用カプコン(9697)情報通信4,248円+1.48%
除外コニカミノルタ(4902)技術658.5円-0.75%
除外ARCHION(543A)技術280円-0.71%
除外カナデビア(7004)資本財・その他1,155円-0.52%

セクター名は日経インデックス社の発表資料のもの(10月1日から使う新しい分け方)。株価は9月4日終値です。発表は取引終了後なので、この日の値動きには入れ替えの影響は入っていません。同日の日経平均は+1.26%、TOPIXは+0.03%です。

資料に書かれている理由は2つ。「売買のしやすさ」と「セクターごとの銘柄数のかたよりを直すこと」です。「この銘柄はこの理由で」という個別の説明はありませんので、ここから先は、発表された数字とルールから私が読み取ったものになります。

数値で見るインパクト|入る3社は、抜ける3社の7.7倍

日経平均は、株価の高い銘柄ほど動かす力が大きい指数です。まず、6社の「重さ」を比べます。

日経平均は、225社の株価を足して、決められた数で割って出しています。ですので6万5,020円という数字を、225社で分け合っていると考えると分かりやすいと思います。1社あたりの平均は289円です。

ただし均等ではありません。会社の大きさ(時価総額)ではなく株価の高さで、その会社が受け持つ金額が決まります。

日経平均6万5,020円のうち、入る3社と抜ける3社がそれぞれ受け持つ金額 9月4日の日経平均6万5,020円を225銘柄で分け合うと、1社あたりの平均は289円。入る3社の受け持ちはKOKUSAI ELECTRIC278円、カプコン142円、JX金属121円で合計542円。抜ける3社はカナデビア39円、コニカミノルタ22円、ARCHION9円で合計70円。入る側は抜ける側のおよそ7.7倍で、平均289円に近いのはKOKUSAI ELECTRICだけである。 図3 日経平均6万5,020円のうち、6社がそれぞれ受け持っている金額 日経平均は225社で分け合う仕組みで、1社あたりの平均は289円。株価が高い会社ほど受け持ちが大きくなります 入る3社 KOKUSAI ELECTRIC 278円分 (株価 8,295円) カプコン 142円分 (株価 4,248円) JX金属 121円分 (株価 3,619円) 抜ける3社 カナデビア 39円分 (株価 1,155.0円) コニカミノルタ 22円分 (株価 658.5円) ARCHION 9円分 (株価 280.0円) 225社で分けた平均 289円 入る3社の受け持ちは合わせて542円分、抜ける3社は70円分。平均並みの1社を含む 3社が入り、平均にまるで届かない3社が出ていく、という入れ替えです。 2026年9月4日終値。各社の株価×株価換算係数を、同日の除数29.83110217で割った金額(=日経平均のうちその会社が作っている部分)。

図3 各社の「株価×株価換算係数」を、9月4日の除数(日経平均を出すときの割り算の数字)29.83110217で割った金額です。日経平均6万5,020円を225で割った289円が、1社あたりの平均になります。

入る3社の受け持ちは合わせて542円分、抜ける3社は70円分でした。平均289円にほぼ並ぶKOKUSAI ELECTRICを含む3社が入り、平均にまるで届かない3社が出ていくという形です。ARCHIONは9円分で、平均の30分の1しかありません。

とはいえ、542円分が増えて日経平均が跳ね上がるわけではありません。入れ替えの日には、指数が飛ばないように割り算のほうの数字を同時に調整します。ですので、10月1日の朝に日経平均が急に上がる、ということは起きません。

変わるのはその後の動かしやすさです。たとえばコニカミノルタの株価が1%動いても、日経平均は0.22円しか動きませんでした。入れ替え後にKOKUSAI ELECTRICが1%動くと、その13倍の2.8円動きます。同じ1銘柄でも、日経平均を動かす力がまるで違うということですね。

▼ 株価換算係数とは(今回いちばん誤解されやすいところ)

日経平均に足されるのは、株価そのままではありません。銘柄ごとに決められた数を掛けてから足します。この掛ける数が株価換算係数で、「その会社の1株を、何株分として数えるか」だと思ってください。

今回の発表では、入れ替えとは別に10銘柄の係数が変わります(9月29日)。どれも株式分割に合わせたもので、影響を強めたり弱めたりするための変更ではありません

株式分割のときに株価換算係数が変わる理由(東京エレクトロンの例) 東京エレクトロンの株価は9月4日終値で5万3,320円、株価換算係数は3なので、日経平均に足し込まれる採用株価は15万9,960円。9月29日の1対5の分割で株価は5分の1の1万664円になるが、係数が3から15へ5倍になるため、採用株価は15万9,960円のまま変わらない。係数の変更は影響度を強めたり弱めたりするものではなく、分割で減った株価を元の大きさに戻すための調整である。 図2 係数が3から15になっても、日経平均への効き目は変わりません 東京エレクトロンの例(9月29日に1株を5株に分割)。株価が5分の1になった分を、係数5倍で埋め合わせています 分割の前(いま) 株価 53,320円 × 係数 3 日経平均に足される金額 159,960円 分割の後(9月29日) 株価 10,664円 × 係数 15 日経平均に足される金額 159,960円 係数が5倍になったのは、影響が5倍になったからではありません。 分割で株価が5分の1になった分を、元の大きさに戻しているだけです。 株価は2026年9月4日終値。係数の変更は日経インデックス社が9月4日に公表したもので、9月29日に実施されます。

図2 分割後の株価は理論上の値です。実際の株価は市場で決まりますが、分割の瞬間に日経平均が飛ばないよう、係数のほうで調整される仕組みは変わりません。

東京エレクトロンの係数が3から15になると聞くと、影響が5倍になるように見えます。ただ、同じ日に1株が5株に分かれて株価が5分の1になりますので、掛け算の答えは15万9,960円のまま変わりません。係数の変更は、分割で減った株価を元の大きさに戻す事務手続きと考えるのがいちばん近いと思います。

今回の10銘柄を確かめると、すべて分割の比率どおりの倍率でした。つまりこの10社の日経平均への影響は、9月29日の前後で変わりません

銘柄係数分割銘柄係数分割
大和ハウス工業1→21→2株三井金属0.1→11→10株
日本ハム0.5→1.51→3株TOPPANHD0.5→11→2株
キオクシアHD0.7→2.11→3株東京エレクトロン3→151→5株
三越伊勢丹HD1→21→2株三井住友FG0.3→0.61→2株
イビデン2→41→2株東京海上HD1.5→22.51→15株

いずれも2026年9月29日実施。東京海上ホールディングスの分割については東京海上が株式分割で1株→15株で日程と優待の条件を整理しています。

10月1日は、ハイテク比率がむしろ少し下がります

KOKUSAI ELECTRICとJX金属が入るので、日経平均はハイテク寄りになるのでは? と思う方も多いと思います。数えてみると、答えは逆でした。

入れ替えだけを見れば、技術セクターの受け持ちは増えます。KOKUSAI ELECTRICの278円分が入り、コニカミノルタの22円分とARCHIONの9円分が抜けるので、差し引き247円分の増加です(JX金属は半導体材料の会社ですが、分け方のうえでは素材に入ります)。

ところが同じ10月1日に、アドバンテストの係数が7.2から6.4へ下がります。これは1社だけが大きくなりすぎないようにする仕組み(キャップ)によるもので、アドバンテストの受け持ちは7,987円分から7,197円分へ、790円分小さくなります。入れ替えで増える247円分より、こちらの減り方のほうが3倍以上大きい。技術セクター全体では差し引き540円分の減少で、ハイテク比率はむしろ縮みます

ただ、これで1銘柄への偏りが直るわけではありません。引き下げたあともアドバンテストの受け持ちは7,197円分で、1社あたりの平均289円の25倍です。日経平均の1割以上を1社で作っている状態は変わりません。この偏りの話は、別の記事で数字を並べて掘り下げるつもりです。

予想はどこで外れたのか|足りなかったのは消費ではなく情報通信

FOOD & LIFE COMPANIESが入らなかった理由は、10月から変わるグループ分けにありそうです。

日経平均の銘柄は、225社を7つのグループ(セクター)に分けて、多すぎるグループから抜き、足りないグループから入れる、という順番で選ばれます。そして10月1日から、このグループの分け方が変わります。技術セクターが日経平均全体の半分以上を占めるほど大きくなったため、通信とIT関連を切り出して「情報通信」というグループを新しく作る、という変更です。

2026年10月の入れ替えで7つのセクターの銘柄数がどう動くか 日経平均は225銘柄を7つのセクターに分けて過不足を見ている。10月1日から使う新しい分け方での銘柄数は、技術48、素材48、消費40、資本財・その他35、運輸・公共20、金融20、情報通信14。今回の入れ替えで技術が48から47へ2社抜けて1社入り、素材が48から49へ、情報通信が14から15へそれぞれ1社増え、資本財・その他が35から34へ1社減る。消費・運輸・公共・金融は変わらない。 図1 入れ替えで増えたセクター・減ったセクター(10月1日から使う新しい分け方) 棒の長さは銘柄数。日経平均は「多すぎるグループから抜き、足りないグループから入れる」順番で選びます 技術 48→47社(−1) KOKUSAI ELECTRIC が入り、コニカミノルタとARCHIONが抜ける 素材 48→49社(+1) JX金属が入る 消費 40社(変わらず) 資本財・その他 35→34社(−1) カナデビアが抜ける 運輸・公共 20社(変わらず) 金融 20社(変わらず) 情報通信 14→15社(+1) カプコンが入る(10月に新しくできるセクター) 10月から「情報通信」が新しくできます。技術セクターが日経平均の半分以上を占めるほど大きくなったため、 通信とIT関連を切り出したものです。14社でできる予定の箱に、カプコンが加わって15社になります。 銘柄数は2026年7月31日の構成銘柄を新しい分け方で数えたもの(日経インデックス社の資料より筆者集計)。

図1 銘柄数は2026年7月31日時点の構成銘柄を、10月1日から使う新しい分け方で数えたものです(日経インデックス社の資料をもとに筆者集計)。

この図で見ると、増えたのは素材と情報通信、減ったのは技術と資本財・その他でした。消費は40社のまま動いていません。FOOD & LIFE COMPANIESが入るのは消費のグループですので、そもそも消費に空きがなければ、いくら売買が活発な銘柄でも順番が回ってこない、ということになります。

いっぽうカプコンが入った情報通信は、新しくできたばかりのグループです。ここが「足りない」と判定されて、そこから1社選ばれた。私はこの順番で決まったのだろうと見ています。事前予想が消費の銘柄を挙げていたのは、変更前のグループ分けで考えていたからという気がします。

ちなみに8月の記事では、銘柄名の予想は書いていません。ただ、直前の4月の入れ替えで抜けた2社がどちらも技術だったことを挙げて、「技術は多すぎるグループなので、10月もそこから抜ける」とは書きました。

実際、今回の除外3社のうち2社(コニカミノルタとARCHION)は技術です。銘柄名を当てにいくより、どのグループが動くかで見ておくほうが当たるという結果でした。

ARCHIONは、採用から半年で外れます

今回いちばん珍しいのはARCHIONだと思います。この会社が日経平均に入ったのは2026年4月1日で、日野自動車の上場廃止にともなう臨時の入れ替えでした。それが半年後の定期見直しで外れることになります。

臨時の入れ替えは、抜けた銘柄と同じグループから売買の活発な会社を1社選んで補う、という別の手順で決まります。いっぽう定期見直しには、「売買代金などで上位450社に入っているか」という関門があります。つまりARCHIONは、この関門を今回はじめてくぐったことになります。しかも売買代金は過去5年分で測りますので、2026年に上場したばかりの会社には、そもそも測る材料がありません。臨時で入った銘柄が最初の定期見直しで外れるのは、仕組みから見ると起こりやすいことなんですよね。

週明け以降のシナリオ|見るのは3つです

過去11回を数えると、採用銘柄が上がるのは発表後の最初の寄り付きだけでした。

8月の記事で、2017年から2026年までの定期見直し11回・37銘柄について、発表後の値動きを数えました。相場全体の動きに左右されないよう、その銘柄の値動きから日経平均の値動きを引いた「日経平均に勝ったか負けたか」で見ています。結果はきれいに分かれました。

採用銘柄は、発表後の最初の寄り付きが高値。19件中17件が前日終値より高く始まりました(平均+2.74%)。ところがその寄り値から先は、実施の20営業日後まで日経平均に負け続けます(真ん中の銘柄で6.29%の負け)。

除外銘柄は、いったん下げてから戻します。最初の寄り付きで平均3.94%下げたところが底で、そこから実施日までは18件中16件が日経平均に勝ちました(真ん中の銘柄で5.78%の勝ち)。本格的に売られるのは、指数から抜けたあとです。

この形が今回も出るかどうかが、9月7日(月)の見どころです。発表後の夜間取引(PTS)では、採用3社が2%前後上がり、コニカミノルタとARCHIONは2%前後下がっていました。カナデビアだけはあまり動いていません。過去の平均に近い反応です。

ただ、月曜の値動きをそのまま「入れ替えの効果」と読むことはできません。9月4日の21時30分に米国の雇用統計が発表されるので、週明けは相場全体がその結果で動くからです。

ですので私は、6社の株価そのものではなく、その銘柄の騰落率から市場全体(TOPIX)の騰落率を引いた差で見るつもりです(対TOPIX相対騰落と呼んでいます)。相場全体が上がっても下がっても、その分を引いてしまえば、入れ替えで動いた分だけが残ります。
週明け以降に確かめたい3つ
  • ① 9月7日(月)の寄り付きが高値になるか。過去11回では、採用銘柄の上昇は最初の寄り付きで終わっていました。高く寄ってから引けにかけて売られるのか、それとも今回は上げが続くのか。除外3社は逆に、寄り付きの安値が底になるかどうかを見ます
  • ② 9月29日の係数変更で、日経平均に段差が出ないか。10銘柄がいっせいに分割されます。理屈のうえでは段差は出ませんが、東京エレクトロン1社で5,362円分を受け持っていますので、念のため見ておきたいところです
  • ③ 10月1日は入れ替えだけの日ではありません。同じ日に新しい選び方のルールが動き始め、アドバンテストの係数も7.2から6.4へ下がります。こちらは1社だけが大きくなりすぎないようにする仕組み(キャップ)が4月に続いて働くもので、7月31日にすでに発表済みです

なお、日経平均に連動する投資信託などが実際に売買するのは実施前日(9月30日)ですが、過去11回の平均では採用+0.48%・除外+0.49%と、ほとんど動いていませんでした。売り買いは前もって済んでいて、当日に何かが起きるという考え方はもう古い、というのがデータの側からの答えです。

まとめ

9月4日発表・日経平均の入れ替え/3行まとめ

  • 採用はJX金属・KOKUSAI ELECTRIC・カプコン、除外はコニカミノルタ・ARCHION・カナデビアの各3社。実施は10月1日で、上限の3銘柄いっぱいの入れ替えです
  • 大手証券が揃って予想していたFOOD & LIFE COMPANIESは入りませんでした。10月から「情報通信」グループが新しくできて、足りないグループが消費から情報通信に変わったためだと読めます
  • 日経平均6万5,020円のうち、入る3社が作っている部分は542円分、抜ける3社は70円分で、7.7倍の差。平均並みの1社を含む3社が入り、平均にまるで届かない3社が出ていく形です。ただし入れ替えの日は割り算の数字のほうで調整されるため、日経平均に段差は出ません
  • 同じ発表で、10銘柄の株価換算係数が9月29日に変わります。東京エレクトロンの3→15は影響が5倍になるのではなく、1株を5株に分けた分を元に戻す掛け算です

過去11回では、採用銘柄が日経平均に勝つのは発表後の最初の寄り付きまで。除外銘柄は寄り付きの安値が底で、実施日まで戻したあと、指数から抜けてから売られる形でした。

📝 個人的な見解
大手の予想が揃って外れた回でした。ただ外れ方には理由があって、新しいグループができる回に、これまでの顔ぶれから当てにいくとこうなるのだと思っています

8月に仕組みの記事を書いたとき、銘柄名の予想は書きませんでした。ただ、いま思えば材料は手元にあったんですよね。新しい分け方での銘柄数は同じ記事の中で数えていて、消費が40社でちょうどよいことは、その表に出ていました。

今回の教訓は、ルールが変わる回は、これまでの顔ぶれから予想しても当たらないということかなと思います。銘柄名を当てにいくより、どのグループに空きがあるかを数えるほうが早い。次の定期見直しは、この新しいルールで2回目となる2027年4月です。そのときは今回の結果が手がかりになりますので、この記事は答え合わせとして残しておきます。

気になっているのはARCHIONのほうです。臨時で採用された銘柄を「日経平均採用銘柄」として長く持つときは、半年後の定期見直しでもう一度関門をくぐることになる、と頭の隅に置いておきたいところです。

週明けにいちばん先に見るのは、9時の6社の寄り付きです。ただ、今夜の雇用統計しだいで相場全体が動きますので、株価そのものではなくTOPIXとの差で見るつもりでいます。

※本記事は、公表情報および私が独自に集計した市場データをもとにした情報提供を目的としたものであり、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。採用・除外銘柄、セクター、株価換算係数、実施日は日本経済新聞社(日経インデックス社)が2026年9月4日に公表した「日経平均株価の銘柄定期入れ替え等について」に基づきます。セクター別の銘柄数、各社のウエート、除数を用いた計算は私の集計値です。個別銘柄がどの手順で選ばれたかについての記述は、公表されたルールと数字から私が読み取ったもので、日本経済新聞社の説明ではありません。過去11回の入れ替えに関する数値は、分割・配当調整済みの日足をもとにした私の集計(採用19銘柄・除外18銘柄)で、将来の値動きを保証するものではありません。PTSの値動きは発表当日夜の参考値です。株価は2026年9月4日終値。記載の数値は作成時点のものであり、正確性を保証するものではありません。投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。

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